本研究は、2009年から2018年までの日本の上場企業を対象に、154件のネット炎上事例について、対象企業の株価反応を分析した。分析の結果、ネット炎上によって株価が大きく下落し、短期的にその効果が消滅するかどうかは、ネット炎上を起こした企業の対応によって異なることがわかった。154件の炎上のうち、80件は企業が対応をしなかった。残りは、謝罪をする、コメントを削除する、反論する、などの対応を行った。対象企業の株価は、対応をしなかった場合に比べて、大きく下落した。対応の中では、企業が反論をしたケースが、その後株価がより長く低迷することが示された。また、対応をしなかった企業を比較したところ、炎上と同じ内容が新聞で報道された場合や、個人株主比率が高い等の傾向があることが示唆された。
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東大大学院の准教授と修士の方による「ネット炎上が株式市場に与える影響についての研究」という論文、結論がやるせなくて好き。肌感覚とも合っている。
引用元：https://x.com/ShusukeTerada/status/1842128274824024368